賢い中古艇購入のポイント
中古艇購入のポイントをご紹介
- ポイント1 購入条件をしっかり決めましょう
1、遊び方・使用水域・艇種で選ぶ
2、予算で選ぶ どちらを優先させるかを決めておけば、販売店さんに相談する際にも要望が伝わり易くなり、販売店さんの方では意向に沿った艇が探し易くなります。また、中古艇の情報を検索する上でも、効率的に検索する事ができます。- ポイント2 信頼のおける販売店を選びましょう
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中古艇情報は、このサイトから数多くの情報が得られますが、購入後の保管場所の手配、メンテナンス・修理・点検など、長いお付き合いが始まりますので、単に「欲しい艇」があるからではなく、「どのお店から購入するのか」をしっかりと決めておく事が非常に重要です。本サイトの参加店は、優良な販売店さんばかりですが、あまり遠方のお店から購入すると、現実的にアフターサービス・フォローができない可能性もありますので、お近くの信頼できる販売店を探すという事は大きなポイントです。
信頼できる販売店選びでは、アフターサービスをしっかりとやってもらえる「技術・知識」を持っている事を確認する事も重要なポイントです。
お店を訪問した際に左のマークの有る店は、マリンASS認定店(AuthorizedSeaviceShop)という業界随一のメーカー認定サービスショップのことで、技術・設備工具・CSの資格基準を満たしたお店ですので、お店選びの大きなきめ手になります。 - ポイント3 現物を自分の目で確かめる
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お目当ての中古艇を見つけたら、実物を自分の目で確かめることが鉄則です。新艇であればどのお店の商品も同じですが、中古艇の場合、「その艇1艇限り」の艇が殆どですので、可能な限り各部をチェックの上、不明な点があれば取扱店に確認をして、ご自身で十分に納得できるまで確認しましょう。
また、試乗できるのであれば、実際に海の上で動かしてみるという事も必要です。また中古艇には自社が所有している自社艇とユーザーから販売委託された委託艇があります。 - ポイント4 安心の鑑定中古艇
「艇を自分の目で確かめる」といっても、プロのサービスマンでなければ現実的には艇の良し悪しの判断はできるものではありません。
そこでキャプテンナビでは「鑑定制度」を導入しました。中古艇協会の「評価士」資格ならびに、ヤマハボート・エンジン・船外機2級整備士資格を保有している販売店のサービスマンが、現在の艇の状態をチェックし(最大140項目)「艇の価値」を公平な目で鑑定します。(保証はありません)
鑑定済みの艇には鑑定マークが表示されますので、中古艇をお選びいただくうえで一つの目安となります。
- ポイント5 保管場所の選定をしっかりと
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車の駐車場選びの場合、自宅から近い事と料金・設備で選ぶ事が一般的ですが、ボートの場合、どんな遊びをするのか、どの水域で乗るのかなど、使用目的によっても保管場所は変わってきます。
例えば釣りを目的にする場合、多少自宅から遠くても釣りポイントに近い場所に保管しておいて方が使い勝手が良かったりするものです。販売店では保管場所を保有していたり、保管に関する情報も持っていますので、しっかりと情報収集を行い、ご自分に合った保管場所を見つけましょう。保管には係留保管と陸上保管があります。どちらも利点がありますのでご自分のライフスタイルにあった保管場所を選ぶことが重要です。また料金は最近ではフィート数だけでなく全長(バウスプリット、船外機、ドライブのチルトアップ)の実測をするところが増えていますのでご確認されることをお勧めします。
- ポイント6 遊びのアドバイスをしてもらいましょう
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これからマリンライフを楽しみたい、という方は、ボートを購入して「何をすれば良いんだろう」という方も多いはず。「釣り」「ウエィクボード」「クルージング」などなど、ボートの遊び方は無限大。遊びの目的によっては、選択する艇種も変わってきます。例えばクルージング艇のキャビンクルーザー、フィッシング艇ではウォークアラウンド、セミウォークアラウンド、オープンタイプまたエンジンは船外機艇、ディーゼル艇(インボード、スターンドライブ)等々があります。販売店やマリーナ等のスタッフにどんな遊びがあるのかまたどんなモデルが良いか情報収集を行い、ご自分の遊びに対してアドバイスをもらいましょう。
- ポイント7 契約の内容は明確に
中古艇の整備状態や保証内容、アフターサービスなどに関しては、その内容・条件などをよく確認しておくと同時に、商談時点で取扱説明を受けながらのチェックが大切です。
支払方法、船舶検査・証書書換手続きなどなど、特に費用の発生が見込まれるものは予め明確にしておき、商品の受領日時・場所など、しっかりと書面で販売店と取り決めをしておくことが重要です。
またボート保険は賠償責任(自動車の対人、対物賠償責任)、搭乗者、船体(自動車の車両保険)、捜索救助保険があります。※船体保険は保管場所によって適用されない場合がありますので事前にご確認が必要です